新居を購入する際、リフォーム済み物件を選択肢に入れるケースが増えています。
中古物件ながらも、新築同様の魅力があるリフォーム済み物件を購入する場合、どのような点に注意すればよいのでしょうか？
今回の記事では、リフォーム済み物件の概要や費用、メリット・デメリットとともに、詳しく解説していきます。
1. リフォーム済み物件とは？
リフォーム済み物件とは、内装や外装、設備機器などが新たに改築・改装された物件のことです。
主に、不動産会社が所有するものと、個人投資家や一般人が所有するものの2種類があります。
市場で売買されている大半は、中古物件を改築・改装して販売する不動産会社の所有するリフォーム済み物件です。
2. リフォーム済み物件の費用
リフォーム済み物件を購入する場合、最も大きな費用が物件価格です。
不動産取得税・登録免許税・印紙税・固定資産税清算金なども必要となります。
リフォーム済み物件の諸経費相場は、通常物件購入価格の6％～10％程度とされています。
3. リフォーム済み物件のメリット
3.1 リフォーム済みの物件が内覧できる
リフォーム済み物件ならば、購入前に新たに改築や改装された状態の物件を内覧できます。
これにより、後悔を避けられ、理想の物件を見つける確率が高まります。
3.2 新築物件よりも安価
リフォーム済み物件は一般的に新築物件よりも安価で購入できます。
外装や内装、設備機器がリフォームされているため、新築同様の快適性や利便性が手頃な価格で手に入ります。
3.3 資金計画が立てやすい
リフォーム前の物件と比べ、リフォーム済み物件は販売価格が最初から決まっています。
これにより、資金計画が立てやすくなります。
3.4 すぐに入居可能
リフォーム済み物件は、売買契約後から1ヶ月～2ヶ月程度で住めることが一般的です。
仮住まいへの引越し費用や家賃の負担が軽減されます。
4. リフォーム済み物件のデメリット
4.1 見えない部分がリフォームされていない
内装や設備機器は改築・改装されているものの、見えない部分である断熱などがされていない可能性があります。
これが原因で生活の快適性が損なわれることがあります。
4.2 構造の老朽化が進んでいる
内装や設備が新しくなっていても、物件の構造部分が老朽化している場合、耐震性やシロアリ問題などが懸念されます。特に、築年数の古い物件は注意が必要です。
4.3 リフォーム費用が加算されている
リフォーム済み物件は改築・改装が行われているため、通常の中古物件よりも価格が高くなる傾向があります。
販売価格にはリフォーム費用や利益率が加算されていることを考慮する必要があります。
4.4 住宅ローンが不利になる可能性
中古物件は一般的に新築物件よりも資産価値が低くなりがちであり、住宅ローンの審査に影響を与える可能性があります。
5. リフォーム済み物件を購入する際の注意点
5.1 リフォーム部分をチェックする
リフォームした部分を詳しくチェックしましょう。内装や外装、設備機器、構造部分などに注意を払い、施工内容の資料や写真を確認することが重要です。
5.2 リフォーム費用を確認する
リフォーム部分だけでなく、実際のリフォーム費用も確認しましょう。
相場を調査しておくことで、不当な上乗せ価格を見抜くことができます。
5.3 耐震基準に注意
リフォーム済み物件の耐震基準に注目しましょう。できるだけ新しい基準で建設された物件を選ぶことが重要です。
5.4 契約内容と保険内容を確認
売買契約書の内容を確認し、トラブル発生時の対応や責任の所在を明確にします。
住宅瑕疵保険やリフォーム瑕疵保険の加入も確認し、安心して購入できるように準備しましょう。
まとめ
リフォーム済み物件は魅力的な選択肢である一方で、検討すべきポイントも多いです。
メリット・デメリットを理解し、購入前に細心の注意を払うことが、新しい生活を始める際に成功への鍵となります。
リフォーム済み物件の選択に際しては、慎重な検討が欠かせません。
